会社を辞める際に書く「退職願」・「退職届」は縦書きが基本ですが、会社によっては横書きで提出するように求められることがあります。
今回は横書きで書く退職願と退職届の書き方を解説します。
パソコンで作成される方には無料でダウンロードできるテンプレートをご用意しました。
また、退職願と退職届の違い、円満に退職をすすめる為の退職願と退職届をだすタイミングについてもご紹介します。
退職願と退職届の違いとは
会社を辞める時、退職願と退職届のどちらをだせば良いのだろう？、辞表はださなくてもいいのかな？と迷うことがあると思います。
いずれも会社を辞める時に提出する書式ですが、意味合いが少し異なります。
退職願
会社に退職を願いでる際に提出します。
退職希望がある意思を会社に伝える意味合いがあります。
退職届
会社に退職を通告する際に提出します。
会社に退職することを会社に伝える意味合いがあります。
「辞めたい」ではなく「辞めます」と強い退職意思があることを表明した書式です。
辞表
辞表は会社役員や公務員が辞意を表明する際に使う書式です。
役目や役職を辞めるという意味合いがある為、特に役職についていない場合は辞表を提出する必要はありません。
退職を願いでるタイミングは？
「会社を辞めたい」「転職したい」という決意が揺るぎない場合はその意思を会社に伝える必要があります。
退職する意思を伝えるタイミングは、引き継ぎにかかる時間を考慮して、なるべく早めに伝える方が良いでしょう。
引き継ぎには後任探しにかかる時間、引き継ぐ資料の作成や整理を行う時間、後任者への説明とサポートなどあり、意外と時間がかかるものです。
後任者が不満を持ってしまうようないい加減な引き継ぎをしてしまうとその後の業務に支障がでてしまい、円満退職に繋がりません。
退職を願いでるタイミングは退職の1ヶ月半～2ヶ月前ぐらいに直属の上司に伝えるようにしましょう。
民法では退職の意思表示をして2週間後には退職することができますが、会社の就業規則には「1ヶ月前に申し出ること」などの規定が設けられていることが多く、業務に支障がでないように直属の上司と話あいながら合意を図る必要があります。
なお、退職を願いでる時に「退職願」や「退職届」を準備する必要はありません。
円満退職を望むならすぐに出さない！
円満に退職したい場合、会社が退職を了承した後に「退職願」や「退職届」を提出するようにしましょう。
突然「退職願」や「退職届」を渡されれば誰でも驚きますし、決して気持ちの良いものではありません。
退職日が決まったら直属の上司から提出するよう指示があることがありますし、指示が無い場合は就業規則をみて確認してみましょう。
直属の上司に提出しますが、デスクに置いたりせずに手渡しましょう。
横書きで書く退職願と退職届の書き方とテンプレート
退職願・退職届は一般的には手書きで縦書きで書きますが、会社から横書きで書くよう求められる場合もありますし、パソコンで作成したものを提出することもできます。
手書きで作成する場合は
用紙・・A4やB5用紙、無地の便箋（罫線はあっても無くても可）など
ペン・・黒いインクのボールペンや万年筆など（フリクションなどの消えるペンは不可）
記入時にミスや書き間違えてしまったら、修正テープなどを使わずに用紙を換えて書き直しましょうね。
書き方とテンプレート
横書きの場合の書き方は次のように記入します。
| 退職願 | 退職届 |
 |
 |
| 退職願のテンプレート（Word形式）をダウンロード | 退職届のテンプレート（Word形式）をダウンロード |
１．１行目中央に大きく「退職願」または「退職届」と書く
２．２行ほど改行し、日付を書く
３．会社の正式名称と代表者名（社長名）を省略せずに書く
※今回は、社長名の敬称を「様」としましたが、社内文書ですので「殿」を使うことができますが、会社によって様々ですので上司に確認しましょう。
４．２行ほど改行し、自分の所属部署と名前を記入し左端に押印する（シャチハタ不可）
５．２行改行し、行の最後に「私事、」と記入し改行し、続けて本文を上記のように書く
６．最後の行に右寄せで「以上」と書く
縦書きとの違いは、日付・宛名・自分の名前が本文より前に書くことと、最後に「以上」と書くことです。
本文の内容は縦書きの内容と同じです。
まとめ
今回は、横書きで書く退職願と退職届の書き方やテンプレートをご紹介しました。
パソコンで作成される方には無料でダウンロードできるテンプレートをご用意しました。
退職を決意したら退職願や退職届をすぐに提出したくなるものですが、グッと堪えて機会を待ち機会を待ちましょう。
提出するのは、会社から退職の了承を貰ってからになります。
円満退職を導く為に、退職するまでは一社員として、そして社会人として、お世話になった会社に恩返しをする気持ちで引き継ぎや業務を行うようにしましょう。
